ストラバメトロのビッグデータから見える自転車移動の可能性

2021.11.22
その他

サイクリストやランナー向けのアクティビティ管理SNSアプリのStrava（ストラバ）は、世界規模のアクティブトランスポート（※）データであるStrava Metro（ストラバメトロ）の無料提供を2020年9月より開始し、世界各地のアーバンプランナー、自治体、交通インフラ関連機関にビッグデータを提供してきた。それによると、コロナ禍で公共交通機関の利用に対する人々の不安がつのるなか、自転車をはじめとしたアクティブトランスポートの増加が、世界のさまざまな都市で見られるという。

（※）人間の身体活動に基づいた、モーターを使わない手段による人や物の移動のこと

東京のアクティブトランスポートのヒートマップ

ストラバメトロの2019年と2020年の1年間の自転車移動の総数を比較すると、いずれの都市でも新型コロナウイルス感染症が拡大した初期の2020年4月は減少しているが、年間で比較するとニューヨークでは113％、パリでは124％、東京では125％となった。さらに東京では、2020年と2021年の1月～9月の総アクティブトランスポート数を比較しても116％となり、年々継続的な増加傾向が見られる。

一方で、世界でも自転車移動の促進に特に力を入れているイギリスでは、主要都市のアクティブトランスポート数が2年連続で2019年の水準を下回っているが、これはコロナ禍の影響が大きく残っていることによると推測される。それでも、2021年のロンドンの自転車移動のボリュームは東京の約6倍ほどあり、他の都市と比べても群を抜いて多く、アクティブトラベルの盛んな様子が伺える。

また海外の都市の一つのトレンドとして、2020年10月～2021年2月にかけてのアクティブトランスポート数に大きな減少傾向が見られた。その一方で、東京では年間を通して大幅な変動は見られなかった。他の都市と比較すると、東京は冬も一定量の活動があり、年間を通してアクティブトランスポートに適した環境、あるいはその需要があると言えるかもしれない。

東京

ニューヨーク

ロンドン

パリ

自転車移動を推進する世界の都市

海外では、パリ市が2026年までに2億5000万ユーロ以上を投資し、100％自転車で移動できる街の計画を発表している。これまでも2020年5月より「コロナピスト」と呼ばれる52kmの自転車道を整備して常設化し、180kmの独立した自転車専用道路と既存の道路上に450kmの自転車専用車線を設けている。さらに13万台分の駐輪場増設も計画されている。

一方、ロンドンでは、気候変動対策のひとつとして、一定の排ガス規制を満たしていない車両に対して通行料の支払い義務を課する区域、「超低排出ゾーン（ULEZ）」の適用を2019年より開始している。ストラバメトロをアクティブに利用している機関の一つでもあるロンドン交通局は、超低排出ゾーンの通行料を公共交通機関および自転車専用道路を含む交通網の改善、また市内の大気汚染の改善などに再投資し、2030年までにCO2排出ゼロを達成するための重要な取り組みに位置づけている。

ストラバメトロから見える、自転車移動によるCO2削減の可能性

自転車による移動を、車で移動した際のCO2排出量に置き換えると、アクティブトランスポートが気候変動対策に貢献する可能性が見えてくる（※※）。例えば東京のアクティブトランスポートを当てはめると、2019年は約1678トン、2020年は約2045トンのCO2排出量に相当する。2021年の9月時点では、CO2排出量約1607トン分の移動がアクティブトランスポートに費やされ、昨年の同期間を上回っている。

さらに、日本の三大都市（東京、名古屋、大阪）で見ると、2021年は9月時点で合計約2202トンのCO2排出量がアクティブトランスポートによって削減できたと仮定できる。

（※※）アメリカ合衆国環境保護庁による予測モデルを基にしたCO2排出量